株価指数先物取引は差金決済で清算する


日経225取引は、大阪取引所だけでなく、シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)やシンガポール証券取引所といった世界有数の証券取引所に上場されています。 売買の注文も特別気配を除いて10円(CMEとシンガポール証券取引所では5円)の幅で出すことが可能です。 注文板に300枚から500枚程度の厚い売買注文が並んでいても瞬時にこなしてしまうだけの流動性があります。



先物取引の対象となる商品には色々な種類があり、金や銀、穀物、WTI原油、金利、債券などを対象とした売買が世界各地で行われています。 その中で、このサイトで説明するNIKKEI先物取引は株価指数先物取引と呼ばれています。 ここで重要なのは、先物取引の対象となる商品が株価指数であるという点です。




銀とか小麦とか原油であれば取引対象としての現物が存在していて、現物の受け渡しが可能ですが、株価指数は単なる数字でしかありません。 売買を約束したところで実際に現物を受け渡すことは不可能です。 そこで株価指数先物取引では、現時点で取り決めた約定価格とあらかじめ定めた期日における現実の指数との差額をやりとりすることによって取引を決済します。

これが差金決済と呼ばれる清算方法で、現物の存在しない商品を売買する金融取引では全てこの方法で決済が行われます。 期日とは、SQ(特別清算指数)算出日、現実の指数とはSQのことを指します。 SQについては後ほど詳しく説明しますが、要するに日経平均株価先物取引は、将来のある時点で決まるSQを、現在いくらで売買するかという約束をしておいて、その損益を算出日に決済する取引なのです。

最終的には全ての投資家が算出日に決済するということになります。 これが個別株の信用取引(貸借取引)では売買した日から6ヶ月目の応答日が期日となりますが、225先物では全ての市場参加者が同じ日に決済期日を迎えます。 毎年の3月、6月、9月、12月の第二金曜日の前日が最終売買日になっています。 これを限月取引といいます。 通常、売買が盛んに行われているのは最終決済日が一番近い限月です。



裁定取引との絡みで言えば、日経平均株価の採用銘柄の現物を買って日経先物を売るという裁定取引を行うときに、現物株に配当がつく時期があります。 本来、先物の価格と現在の指数の間には、その所有する期間の調達金利と配当利回りが影響してきます。 配当金は決算期末に株式を所有している投資家に生じる利益なので、その配当が絡む限月とそうでない限月の相場には、一種の季節変動要因が絡むこともあります。

当然のことですが、日経平均先物を売買を売買しているディーラーや最低取引担当者は常に日経平均株価の動きを注視しています。 ザラ場(取引所の立会時間中)であれば、個別銘柄の株価は瞬間瞬間、刻々と変動しています。 特に大きな取引材料が出たときや、裁定取引の現物買注文や解消売り注文が出ると、225銘柄の株価はそれぞれ大きく動きます。 ロイターやQUICK、ブルームバーグなどの情報と見比べつつ、株価予想を行っているのです。