期日圧迫から株価予想する


制度信用取引で買建てした銘柄は、返済期限の6ヶ月後までに必ず返済しなければなりません。 一般的に、株価が暴落するときには売り残よりも買残の方が多くなり、期日が迫るにつれて、期日売りに押され、株価は軟調に推移します。 これを期日圧迫と呼び、期日を通過すれば、需給関係の好転が期待できるようになります。 こうした需給の変化に着目して、期日が明ける直前で買い、期日が明けて相場が好転するのを待つ売買手法を期日向かいと言います。




期日が接近すると、期日売りと期日向かいの買いがぶつかるわけですが、信用残の整理が進んでいないと、株価は予想以上に下がることがあります。 また、駆け込み的に整理が進めば割安感が強まり、期日向かいの買いが株価相場を押し上げることもあります。 急激な値動きで売り残や買残が急増し、信用残があまり整理されないまま期日が接近した銘柄は物色されやすいので、相場展開を吟味すべきでしょう。 ただし、需給を手がかりに動向を探るとはいえ、株価を動かす要因はそれだけではありませんから、期日向かいが常に吉と出るわけではないことは覚えておいて下さい。



信用建て余力をどう使うかは、投資スタンスによってさまざまですが、いかなるスタンスをとるにしても、リスク管理を徹底することは重要です。 一時的に儲けることはできても、リスクを考えずに売買すれば、長期的には資産を増やすことはできないからです。

信用取引を始めて投資成績が急上昇している方に多いのが、担保となる現物株と建玉で同じ銘柄に投資する手法、いわゆる2階建て取引です。 2階建て取引を使ったときに株価が上昇すれば、儲けの醍醐味を満喫することはできますが、逆に株価が下がり続ければ、担保価値は目に見えて急減し、評価損は拡大の一途をたどります。


いかに好業績銘柄であっても、株価が暴落すれば信用維持率は急低下し、手仕舞う間もなく追証が発生し、損失は雪だるま式に膨らんでしまいます。 この点を、不動産流動化事業が好調だったダヴィンチ・ホールディングスで検証してみましょう。 同社株はライブドアショックで急落すると、株価は高値から半値近い水準まで売り込まれました。 思惑が外れて、株価が値下がりしてしまったときには、安い株価で買い増しすれば、平均買い付け単価が下がり、ナンピンすることにより利益の出る水準も下がることになります。 そして、ナンピン買いをしたあとに株価が上昇に転じれば、この投資手法は成功です。

しかし、相場水準が上昇しない限り利益はでないわけですから、下落トレンドを描いている銘柄を無闇にナンピン買いするのには、かなりの注意が必要になります。 東急建設は、2004年3月に1373円の高値をつけたあと、2005年6月に大底をつけるまで、1年3ヶ月に及ぶ長期下降トレンドを描きました。

途中、そろそろ買い時かな?と判断して、ナンピン買いしていれば、資金が拘束されるだけでなく、損失は膨らむ一方でした。 信用取引は通常、6ヶ月以内に決済するという時間的な制約があるため、2005年以前に買建てした投資家の多くは利益を確定するチャンスはなかったことになります。